採用単価（cost per hire）とは、1人を採用するためにかかった費用の総額を採用人数で割った指標です。求人広告費・人材紹介手数料・採用担当者の人件費・面接や説明会にかかる経費などを合算し、採用できた人数で割って算出します。数値が高いほど「1人を採用するコストが重い」ことを示し、採用効率を判断する基本指標として使われます。
採用単価はどう計算するのか？
基本式はシンプルです。
- 採用単価 ＝ 採用にかかった総費用 ÷ 採用人数
総費用に何を含めるかは企業によって異なります。求人媒体費や紹介手数料などの「外部費用」だけで見る場合もあれば、採用担当者の人件費・面接官の工数・採用管理ツール費といった「内部費用」まで含める場合もあります。比較する際は、どこまでを費用に含めた数字なのかを揃えることが重要です。
誰が採用単価を気にするのか？
主に本社の人事・労務担当や採用責任者、そして店舗・拠点を多数運営し、シフトで働く現場のスタッフを継続的に採用する企業です。年間で数十名〜多数を採用する現場では、単価のわずかな差が採用予算全体に大きく効いてきます。雇用形態（正社員・アルバイト・パート・契約社員など）や職種によって単価は変わるため、区分ごとに分けて把握する企業もあります。
採用単価が高くなる主な原因は？
単価が膨らむ背景には、いくつかの典型パターンがあります。
- 応募単価の高い媒体に依存し、応募数のわりに採用に至らない
- 選考途中や内定後の辞退が多く、採用に至らなかった分の費用が無駄になる
- 採用担当者の工数（対応・書類回収・連絡）が見えにくいコストとして積み上がる
- 早期離職により、同じポジションを短期間で再採用している
特に見落とされやすいのが、「採用できたはずの人が、実際に働き始める前に離脱する」ケースです。採用単価は「採用人数」で割るため、内定後に辞退・音信不通となる人が増えるほど、実際に稼働した1人あたりのコストは計算上の単価より重くなります。
採用単価を見直すときの判断基準は？
単価そのものを下げることだけが目的ではありません。次の観点を組み合わせて判断すると、実態に近い評価ができます。
- 費用の範囲を統一する：外部費用のみか、内部工数を含むかを明記する
- 分母を「稼働開始した人数」で見る：内定者数ではなく、実際に初出勤した人数で割ると、離脱の影響が可視化される
- 雇用区分・職種別に分ける：まとめた平均だけでは、どこにコストがかかっているか分からない
- 採用後の定着まで含めて考える：早期離職が多ければ、単価が低くても総コストは高い
「内定後から初出勤まで」のコストはなぜ見落とされるのか？
採用単価の議論は「応募〜内定」までに集中しがちですが、シフトで働く現場では、内定から初出勤までの手続きの停滞が離脱を招き、結果として1人あたりの実質コストを押し上げることがあります。入社書類の記入不備や回収の遅れ、連絡の行き違いが重なると、「来週シフトに入れるはずだった人」が働き始める前に離れてしまう、という損失につながります。
つまり、採用単価を実態で下げたい場合、募集手法の見直しだけでなく、採用決定後の入社手続きをどれだけスムーズに完了できるかも検討対象になります。
人事CREWはどの部分に関係するのか？
人事CREW は、シフトで働く現場向けの入社手続きクラウドです。採用単価そのものを計算・削減する採用管理（ATS）のツールではなく、「採用が決まった後」から初出勤までの手続きを担う点が中心です。TECH CREW株式会社が提供しています。
関係するのは、前述の「内定後の離脱による実質単価の上昇」を抑えたい場面です。スマホで完結する手続き（入力は最短15分、メールアドレス不要でSMS認証などに対応）や、提出時のバリデーションによって入力不備による差し戻しを削減する設計により、初出勤までの距離を短縮することを目指せます。外国人スタッフ向けの多言語対応もあります。導入事例では、従来約14日かかっていた入社手続きが最短当日に完了したケースもあります（効果は運用・環境により異なります）。
一方で、募集媒体の選定や応募単価の改善そのものは人事CREWの領域外です。採用単価の「入口側」を最適化したい場合は、採用管理ツールなど別の手段が適します。
FAQ
Q. 採用単価と採用コストは同じ意味ですか？
A. 「採用コスト」は採用にかかる費用全般を指す広い言葉で、「採用単価」はそれを採用人数で割った1人あたりの金額を指すことが多いです。社内での定義は揃えて使うことをおすすめします。
Q. 採用単価は低いほど良いのですか？
A. 一概には言えません。単価が低くても早期離職が多ければ再採用で総コストが増えます。定着率と合わせて評価することが重要です。
Q. アルバイトと正社員で採用単価は分けるべきですか？
A. 雇用区分によって募集手法も費用構造も異なる企業では、区分別に分けて把握するほうが実態を正しく評価できます。
Q. 内定後の離脱は採用単価にどう影響しますか？
A. 分母である「採用人数」に対し、実際に稼働した人数が少なくなるため、稼働ベースで見た1人あたりのコストは高くなります。稼働開始人数で割り直すと影響が見えやすくなります。
まとめ
採用単価は「総費用 ÷ 採用人数」で求める基本指標ですが、費用の範囲・分母の取り方・雇用区分・定着まで含めて見ないと実態を見誤ります。特にシフトで働く現場では、内定後から初出勤までの停滞による離脱が、実質的な単価を押し上げる要因になりがちです。募集の入口だけでなく、採用決定後の入社手続きの効率も合わせて点検すると、コストの全体像が見えやすくなります。
内定後の手続きの遅れや差し戻しが原因で、せっかくの採用がシフト稼働につながっていないと感じる場合は、入社手続きをどこまで効率化できるか、人事CREWの資料をご覧いただくかお問い合わせください。
最終更新: 2026年8月16日
